交通事故による後遺症と骨挫傷

交通事故がきっかけとなり、骨挫傷などの後遺症に悩まされる人は大勢います。骨挫傷とは、外科医であってもMRIやCT検査などをしなければ判断できない症状です。通常であれば、1ヵ月以内で症状はなくなりますが、痛みや違和感などが続く場合には、他の病気が潜んでいる可能性も否定できません。

詳細について見てみましょう。

決して甘くみてはいけない骨挫傷

骨挫傷といえば、交通事故に遭ってしまった人が見舞われるケースが多い症状として有名です。骨挫傷自体は生命の危険を直接に引き起こすことはありませんが、決して甘くみてはいけない症状といえます。素人が勝手に判断することはせずに、専門医の的確な診断を受けることが必要といえるのではないでしょうか。

医師の判断に従うことなく、治療をやめてしまうことになれば、思わぬ後遺症につながってしまうことにもなるかもしれません。骨挫傷については、専門医であっても、触診や問診だけでの診断は難しいとされており、MRIやCT検査などをすることで、病名を判断することになります。

そういう意味でも、安易に判断してはいけない症状といえるでしょう。骨挫傷は専門的にいうと、膝関節で大腿骨と脛骨がぶつかる場合など、関節において骨が互いにぶつかるケースや、骨に直接外からの力が加わったときに生じるのが一般的です。

通常の骨挫傷であれば、1ヵ月程度で症状が完治するといわれます。

そのため、2~3ヵ月以上経過しても痛みや違和感などが治まらない場合には、他の病気も疑う必要があります。例としては、不顕性骨折などが挙げられますが、このような場合には、より慎重に診断することが大切といえます。

後遺症が残る交通事故

自転車に乗っている時に交通事故に遭ってしまい、結果として骨挫傷に見舞われてしまうというケースも往々にしてあるものです。自転車に乗ることができるのは、子供からお年寄りまでさまざまですから、いつどこで交通事故に遭うかは、誰にとっても予測不可能です。

自転車で走行中に車と出会い頭の交通事故に遭うことも、常に想定しなければならないといえるでしょう。自転車と車による交通事故のケースでは、車の方がより重い責任を負うことが多いですが、自転車の走行に問題があるということもないわけではありません。

交通事故の処理については、警察や保険会社、病院などと多くの関係者の判断が必要となります。そのため、例え小さな事故であっても、当事者同士で解決することなく、最低限、警察への届出が必要です。

万一、怠ることになれば、さまざま面で不利益を被ることにもなりかねません。

交通事故に遭遇することで、その後の人生が大きく変わってしまうということも決して少なくありません。誰しもが交通事故を意図して起こすことはありませんが、とりわけ人身事故の場合には、その後の対応も煩雑になることがほとんどといえるのではないでしょうか。

ケガの程度にもよりますが、不幸にも後遺症が残ってしまった場合には、責任の所在や治療費の負担などについても細かく決めておく必要があります。被害者が高齢者であれば、交通事故で受けた衝撃や後遺症によって老人保健施設などへの入所を余儀なくされることも珍しくありません。

当然ながら、家族や親戚縁者にとってみれば、加害者に対しての怒りを覚えるばかりでなく、費用負担を迫ることにもなります。

専門家の力を借りることも

骨挫傷と医師に判断された場合にも、後遺障害等級認定を受けることは可能です。むろん、全てのケースが該当するわけではありませんが、安易に妥協することなくできる限りの努力をすることが重要です。骨挫傷に限らず、交通事故に伴う後遺症に苦しむ人は多くいます。

そのような人の暮らしや生活を支えるためにも、後遺障害等級認定を受けることは、極めて重要といえるのではないでしょうか。その認定を受けるためには、さまざまな知識や教養、経験なども求められるため、より高度な専門知識を持った弁護士や司法書士に依頼するのが得策です。

後遺障害等級認定がされることにより、より多くの手当や給付金をもらうことも可能になりますので、被害者にとっての重要性の大きさは半端なものではありません。万一、後遺障害等級認定が受けられない場合や等級に不満があるなどの場合、弁護士や司法書士に積極的に相談するようにしましょう。

異議申し立てを起こすことで、満足の行く結果がもたらされることも少なくありません。大切なのは、諦めることなく最善を尽くすことです。弁護士や司法書士に依頼する場合でも、交通事故の後処理に強い先生に依頼することが重要です。

評判や口コミなどを入念にチェックすることも決して惜しんではいけません。過去に実際に利用したことがあるという人の経験談を参考にするのも良いかもしれません。


保険会社の言いなりにならないために!

交通事故に遭ってしまった場合には、その内容次第では示談金や慰謝料が支払われることも多くあります。特に後遺症が残るケースでは、その金額が適正か否かについての検証も必要といえるでしょう。人身事故の場合には、保険会社が交渉の主導権を握ることが多くありますが、安易な妥協をすることは決して良くありません。

保険会社にとっては少しでも、自社にとって有利なように交渉を進める傾向があります。また、交渉力にも長けているため、知らず知らずのうちに保険会社のペースにハマってしまいがちです。そのような事態を回避するためにも、弁護士や司法書士に交渉を依頼することが大事なことといえます。

後遺症に苦しまないために

交通事故がきっかけとなり、骨挫傷や後遺症に苦しむ人は少なくありません。そのような場合には、自分だけの力での解決をすることは、決して得策とはいえません。先述した通り、加害者側の保険会社にとっては、できる限り費用負担を少なくするような交渉を展開してくることが容易に推測できます。

被害者が無知であることがわかれば、より、自社に有利な状況をつくるようにしてくるのではないでしょうか。理不尽な結果で終わらせないためにも、専門知識を持った弁護士や司法書士に相談することが大事です。費用面についても、弁護士特約がついていれば、原則として無料で相談することができます。

後悔しないためにも、積極的に動くことが求められます。